近年、スマホ決済サービスが日本国内で急速に拡大しています。
手軽にスマホ一つで支払いができることから、多くのユーザーに受け入れられている一方で、「なんとかペイ多すぎ」という声も上がっているのも事実です。
この問題は、膨大な数の決済サービスが存在し、どれを選べば良いのか迷うユーザーの心情を表現しています。
消費者は、多様なキャンペーンや特典、さらには使い勝手やセキュリティなど、様々な要素を比較しながら最適なサービスを選ぶ必要があります。
この記事では、「なんとかペイ多すぎ」の背景や原因、そしてその問題をどのように解決すべきかを詳しく解説していきます。
「なんとかペイ多すぎ！」問題とは？
〇〇ペイが増えすぎた背景や原因
日本においてキャッシュレス決済の種類が増えた背景には、いくつかの要因や動きが影響しています。
- 市場の成長ポテンシャル
- テクノロジーの進化
- 政府の推進策
- 競争と多様性
- 消費者のライフスタイルの変化
- 国際的なトレンド
順に説明していきます。
市場の成長ポテンシャル
日本は他の先進国と比較してキャッシュ利用率が高いことから、キャッシュレス決済の普及率の伸びしろが大きいと判断されました。
多くの企業はこの未開拓の市場に注目し、参入の機会としてキャッシュレス決済を採用・推進したと考えられます。この市場の大きなポテンシャルは、新規参入だけでなく、既存企業のサービス拡張の動機ともなったのです。
テクノロジーの進化
スマートフォンやインターネットの普及、クラウドコンピューティングの進展により、キャッシュレス決済サービスの提供が容易になったのも背景の一つです。
特にスマートフォンは身近なデバイスとして広く浸透し、ユーザーとの接点として注目されました。
この技術的な背景が、低コストかつ大規模なサービス提供を可能にしています。
政府の推進策
日本政府は、キャッシュレス化を国の成長戦略の一部として位置付け、その普及を積極的にサポートしました。
2019年の消費税増税を契機に、キャッシュレス決済を利用する消費者や店舗に対する還元キャンペーンが行われ、これがキャッシュレス決済の一気の普及を促進したと考えられます。
特にPayPayや楽天Payなどがその時期に大規模なキャンペーンを行い、多くのユーザーを獲得しています。
競争と多様性
金融、通信、EC、スタートアップなど、さまざまな業界背景を持つ企業がキャッシュレス決済市場に参入しました。
これにより、競争が激化し、その中で多様なサービスやキャンペーンが展開されるようになり、この競争環境は、サービスの質や利便性を高める要因となっています。
消費者のライフスタイルの変化
デジタル化が進む中で、消費者のライフスタイルも変わりました。
キャッシュレス決済は、瞬時の決済、オンライン・オフラインのシームレスな利用、ポイント還元などの利点があり、これらが現代の消費者のニーズに合致しています。
多くの消費者が、これらの利点を求めてキャッシュレス決済を利用するようになりました。
国際的なトレンド
世界各地でキャッシュレス決済の普及が進む中、特にアジア諸国の成功事例は、日本の企業や政府にとっての参考となりました。
中国のAlipayやWeChat Payのような大手サービスの成功や、欧米諸国でのApple PayやGoogle Payの普及など、国際的なキャッシュレスのトレンドが日本の市場にも影響を与えました。
現在ではインバウンドの影響により、中国人旅行者のためAlipayやWeChat Payの利用できる店舗も増えています。
「なんとかペイ多すぎ！」問題とは
そもそも「なんとかペイ多すぎ」問題とは、具体的には以下があげられます。
- サービスの急増
- 消費者の混乱
- 店舗側の対応
- 統一性の不足
- セキュリティ懸念
日本のキャッシュレス決済市場は近年急速に拡大しており、多くの企業が独自の決済サービスを展開しています。これには、前述したような市場の成長ポテンシャルや政府の推進策などが影響しています。
「PayPay」「LINE Pay」「楽天 Pay」など、多様な決済サービスが登場したことで、消費者はどのサービスを選ぶべきか迷うことが増えました。また、それぞれのサービスには異なる特徴やキャンペーン、ポイント還元率があり、これらを比較・検討するのは手間がかかるのも問題の一つです。
そして、店舗側もまた、多種多様な決済サービスに対応するための設備投資や研修が必要となり、負担が増加しています。特に中小の店舗にとっては、全てのサービスに対応するのは難しい場合があります。
また、異なる決済サービス間での互換性や統一性が不足しているため、消費者や店舗側の混乱を招くことがあります。
最後の問題として、さまざまなサービスが乱立する中で、セキュリティの品質が均一でないことや、一部のサービスでの不正利用などの問題が報告されることがあり、これがキャッシュレス決済全体の信頼性を低下させるリスクとなっています。
「なんとかペイ多すぎ」というフレーズは、これらの問題をユーモラスに表現したものとして、消費者の間で共感を得て広がりました。
日本はペイの種類が多すぎ？
日本のなんとかペイは下でも紹介していますが、主要なものだけでも10サービスがあります。
では、世界の状況はどのようになっているのでしょうか。
中国における〇〇ペイ
中国におけるキャッシュレス決済市場は以下の２社がほぼ占有している状態です。
- Alipay (支付宝): 中国のキャッシュレス決済市場では最大手。2022年初頭の情報では、市場占有率は約50％近く。
- WeChat Pay (微信支付): Tencentが提供する決済サービスで、Alipayとともに中国市場の大部分を占める。市場占有率はAlipayに次ぐ位置で、40％以上。
アメリカにおける〇〇ペイ
アメリカにおけるキャッシュレス決済市場は以下の３社であり、Apple Payが１強である感が強いです。
- Apple Pay: アメリカのNFC決済サービスの中で最も普及しており、2022年初頭の情報によれば、NFC決済の約70％を占める。
- Google Pay & Samsung Pay: これらもアメリカ市場で一定のシェアを持つが、Apple Payに比べて小さい。
- PayPal: オンライン決済の分野では最大手として知られ、多くのeコマースサイトや小売店で利用されている。
「電子マネー統一しろ！」は不可能な希望？
日本における電子マネーの統一については、完全な統一は難しいと考えられますが、以下のような動きや背景があります。
- 相互利用の拡大
- 統一基盤の検討
- 国際標準の採用
- 市場の競争と集約
- 利用者のニーズ
結論として、短期的には多様なサービスが並立する市場が続くと考えられますが、長期的には一部の主要なサービスが市場をリードし、相互接続や共通基盤の導入などによって利便性が向上する可能性があります。
しかし、完全な「統一」は、各サービスの競争力や独自性を保ちながらの進行となるでしょう。
「なんとかペイ多すぎ！」問題を解決しよう
ここからは「なんとかペイ多すぎ！」の問題を解決するため、以下の視点から見ていこうと思います。
- 主要決済サービスは10種類ある
- 主要決済サービスの運営会社と決済方法
- 実際に利用者多いサービスはどれ？
- 相性の良いサービスを選ぶ
- 還元率や付与率から選ぶ
使うべき主要決済サービスは約10種類
「なんとかPay」という言葉は、日本で数多く存在するキャッシュレス決済サービスを総称して指す言葉として使われています。小さいサービスを含めるとかなりの数になっていますが、現時点で有力な決済サービスは以下の通り。
- PayPay – SoftBankとYahoo! Japanが提供する決済サービス。
- LINE Pay – LINEの決済サービス。
- Rakuten Pay – 楽天が提供する決済サービス。
- d払い (d Payment) – NTTドコモが提供する決済サービス。
- au PAY – KDDI（au）が提供する決済サービス。
- Merpay – メルカリが提供する決済サービス。
- Origami Pay – Origamiが提供する決済サービス。
- J-Coin Pay – みずほ銀行主導の決済サービス。
- Suica、PASMO – 主に交通系ICカードとして使用されるが、モバイル版も存在し、一部の店舗での支払いにも利用可能。
- Apple Pay, Google Pay – 各社のスマートフォンを使用した決済サービス。
これらのサービスの中には、共通の基盤を使用しているものや、提携しているものもあるので、具体的な利用シーンやメリット、デメリットに応じて選択することが推奨されます。
運営会社と支払い方法と規模で選ぶ
上記で紹介した決済サービスについて、運営会社と支払い方法、市場規模をまとめておきます。
キャッシュレス決済のデメリットとして、セキュリティの問題がよく上げられますので信用できる会社が運営しているのか。また、規模がどれくらいなのかを参考に利用するサービスを選ぶのも一つです。
| No | 読み方 | 運営会社 | 支払い方法 | 規模 |
|---|---|---|---|---|
| 1 | PayPay | SoftBank & Yahoo! Japan | QRコード/バーコード | 大 |
| 2 | LINE Pay | LINE Corporation | QRコード/バーコード | 大 |
| 3 | Rakuten Pay | 楽天 | QRコード/バーコード | 中 |
| 4 | d払い | NTTドコモ | QRコード/バーコード | 大 |
| 5 | au PAY | KDDI | QRコード/バーコード | 中 |
| 6 | Merpay | メルカリ | QRコード/バーコード | 中 |
| 7 | Origami Pay | Origami | QRコード/バーコード | 小 |
| 8 | J-Coin Pay | みずほ銀行 | QRコード/バーコード | 小～中 |
| 9 | Suica/PASMO | JR東日本/首都圏私鉄等 | NFC/ICカード | 大 (交通系として) |
| 10 | Apple Pay | Apple Inc. | NFC (カード情報連携) | 大 |
| Google Pay | NFC (カード情報連携) | 大 |
実際利用者の多いサービスで選択する
「なんとかペイ多すぎ！」問題の解決方法の一つとして、電子決済で1番利用者多い決済サービスを利用するのも一つの方法です。利用者が多い＝それなりの理由があるからです。
各決済サービスで定期的にキャンペーンを実施しており、実施頻度の高い決済サービスはやはり利用者が多い傾向にあります。
| サービス | 利用者数 (大まかな推定) |
|---|---|
| PayPay | 5,700万人以上（2023年4月時点） |
| LINE Pay | 4,200万人以上（2022年10月時点） |
| d払い | 5,199万人以上（2023年3月時点） |
| Rakuten Pay | 4,400万人以上（2022年1月） |
| Suica | 2,000万人以上 (モバイル版・2023年3月時点) |
| Apple Pay | 5億人以上（2022年初頭時点） |
| Google Pay | 1億人以上（2020年時点） |
| au PAY | 3,160万人以上（2022年12月時点） |
| Merpay | 1,458万人以上（2022年12月時点） |
| J-Coin Pay | 160万人以上（2023年2月時点） |
| ファミペイ | 1,500万人以上（2023年3月時点） |
消費税増税の際に多くのキャンペーンを行っていたPayPayとLINE Payが他の決済サービスと比較し利用者が多い状況になっています。
アメリカで70％以上のシェアを獲得しているApple Payも日本ではそれほど高いシェアは獲得できていません。
相性のいいキャッシュレスサービスを選択する
上記で紹介している決済サービスを選択する方法の一つとして普段利用しているサービスと相性の良いものを選ぶことです。
私の場合であれば会社の近くにセブンイレブンしかないため、セブンイレブンと相性のよいPayPayを利用するようにしています。逆にドコモユーザーならd払いを選択するなど、自分の生活スタイルに合わせたサービスを選ぶと多くのサービスの恩恵を受けることができます。
以下にそれぞれの決済サービスと相性の良いサービスをまとめておきます。
| PayPay | 万人受けするサービス |
|---|---|
| LINE Pay | 万人受けするサービス |
| 楽天ペイ | 楽天ユーザー |
| メルペイ | メルカリユーザー |
| au Pay | ａｕユーザー |
| ｄ払い | ドコモユーザー |
| ファミペイ | ファミマユーザー |
「なんとかペイ」をじっくり検討したい方向け
ここからはさらにじっくり選びたい方向けに支払いのタイミング・還元率（通常）・決済方法・クレジットカードとの相性をまとめていきます。少しでもお得に利用できる決済サービスを検討したい方は参考にしてみてください。
支払いタイミングと決済方法についてよくわからない方は キャッシュレス決済とは？これだけ読めばスマホ初心者も安心！ で詳しく説明してます。
お得に利用することができる7社のサービスをまとめたものがこちらです。
| PayPay | ❶チャージタイミング：前払い・後払い |
|---|---|
| ❷還元率：1.0％ | |
| ❸電子マネー対応店舗数：全国344万店のPayPay加盟店 | |
| ❹主要なクレジットカード（付与率）：PayPayカード(最大1.5%) | |
| 楽天ペイ | ❶チャージタイミング：前払い・後払い |
| ❷還元率：1.0％ | |
| ❸電子マネー対応店舗数：全国500万店の楽天Pay加盟店 | |
| ❹主要なクレジットカード（付与率）：楽天カード(最大1.5%) | |
| LINE Pay | ❶チャージタイミング：前払い・後払い |
| ❷還元率：1.0％ | |
| ❸電子マネー対応店舗数：全国328万店のLINEPay加盟店 | |
| ❹主要なクレジットカード（付与率）：Visa LINE Payクレジットカード(P+)(最大5%) | |
| メルペイ | ❶チャージタイミング：前払い・後払い |
| ❷還元率：なし | |
| ❸電子マネー対応店舗数：170万店以上 | |
| ❹主要なクレジットカード（付与率）：不可 | |
| au Pay | ❶チャージタイミング：前払い |
| ❷還元率：0.5％ | |
| ❸電子マネー対応店舗数：全世界約4,700万のMastercard加盟店やWebMoney加盟店 | |
| ❹主要なクレジットカード（付与率）：au Payクレジットカード(1%) | |
| d払い | ❶チャージタイミング：前払い・後払い |
| ❷還元率：0.5％ | |
| ❸電子マネー対応店舗数：全国266万店のd払い加盟店 | |
| ❹主要なクレジットカード（付与率）：dカード（0.5％） | |
| ファミペイ | ❶支払いタイミング：前払い |
| ❷還元率：0.5％ | |
| ❸電子マネー対応店舗数： | |
| ❹主要なクレジットカード（付与率）：ファミマTカード（0.5％） |
LINE PayとVisa LINE Payクレジットカードの相性がダントツで高いですが、上限500ポイント/月となっている点には注意が必要です。
PayPay使わないほうがいい？もう使わないの意見も
最近PayPayを使わないほうがいい？もう使わないといった口コミをよく聞くようになりました。
理由としては以下の3点の改定があったことが理由です。
- PayPayステップ及びPayPayカード特典が利用金額200円（税込）ごとの付与に（2023年7月1日から運用開始）
- 他社のクレジットカードが利用不可に
（2023年8月1日）⇒2025年1月に延期 - 2回目以降のまとめて支払いに手数料が発生（2023年8月1日から運用開始）
上記の理由によりPayPay離れが発生している模様ですが、PayPayはそれ以上に様々なキャンペーンが実施されているので利用する価値は引き続き高い決済サービスの一つです。
「なんとかペイ多すぎ！」問題の解決まとめ
「なんとかペイ多すぎ！」問題は、決済サービスが乱立している日本において当面の間は続くと思われます。
この問題の解決のカギは「自分の生活スタイルに合わせたサービスの選択」です。
キャッシュレス決済サービスは、それぞれ異なる特色やキャンペーン、ポイント還元のシステムを持っています。一つのサービスが全ての人に合致するわけではありません。したがって、個々の生活スタイルや利用目的に応じて、最も適したサービスを選択することが求められます。
例えば、頻繁に特定の店舗やECサイトで買い物をする方は、その店舗やサイトと提携している決済サービスを選択すると、ポイント還元率が高い場合が多いです。また、普段の移動手段に合わせて、交通系のキャッシュレスサービスを選択するのも一つの方法です。
また、利用シーンを絞ることで、不要なアプリやカードを持ち歩く手間を減らすことができます。例えば、日常の小額決済にはあるサービスを、大きな買い物やオンラインショッピングには別のサービスを使うというように、利用シーンに応じて使い分けるのも効果的です。
結論として、多種多様なキャッシュレス決済サービスが存在する中で、自分の生活スタイルや利用目的に最も合ったサービスを選び、効率的に利用することで「なんとかペイ多すぎ」の問題を解決することができます。
